一般社団法人
日本細胞生物学会Japan Society for Cell Biology

Vol.14 June (1) 民間企業における科学研究とは？

矢原　一郎　（㈱医学生物学研究所伊那研究所）

　昨年のノーベル賞で一番感動したのは，物理学賞にかがやいた小柴昌俊さんの「私の研究は，百年たってもなにかの役に立っことはありません」という貴い言葉である。新聞記者は科学的発見をした科学者に対し，「その発見はなんの役に立つのですか」と質問するのが常である。新聞記者だけではない。私どもが日頃かかわる細胞生物学や分子生物学の研究でも，それがある疾病にかかわると，Natureなどのいわゆるトップジャーナルでも優先されるのは周知のことである（また論文の著者白身もcovering letterでそのことを強調する）。こうした，「科学は役に立つ」ものであるという，科学の本質から離れた考えが世の中に蔓延している。これに対し，純粋科学すなわち＜役に立たない科学＞こそ無条件に科学の最高位をしめる，というのが私の信念である。もちろん，私は＜役に立つ科学＞を否定しているのではないが，＜役に立たない科学＞（役に立つかどうかではなく，その知的価値のみによって評価される）は＜役に立つ科学＞（科学の知的体系への位置付けとはかかわりなく，効用によって評価される）よりも，上位にあると思うのである。科学の歴史もこの見方を裏付けている。C．レヴィ・ストロースは，北ローデシア，シベリヤ，北米大陸などの諸民族のフィールドワークから、それらの人々がもつ，動植物に関する想像を絶する詳細な知識とその利用について，「かような知識の第一の目的は実用性ではないのである。それらは，物的欲求を充足させるに先立って，もしくは物的欲求を充足させるものではなくて，知的要求に答えるものなのである」(「野生の思考」)と述べている

　その一方で，日本学術会議会長の吉川弘之さんが，最近の著書「科学者の新しい役割」において，「社会において，少なくとも物質的な豊かさや安全を作り出している主役は，私的な企業であり，その作動なしには富は生み出せない。学術研究がいくら進んでも，それだけでは地球上の貧困を解消することはできず，また環境劣化を解消できない。産業は，人々の意図の実現装置である」と書いているのを読むと，当然のことながら，まことに正しい指摘だと思う。同じように，P．ドラッカーは，世の中を変えたのは，「蒸気機関の発明」ではなくそれから50年たった「鉄道の発明」であり，またコンピュータの発明ではなく40年後のインターネットの普及であった，と述べている（「ネクスト・ソサエティ」）。これは，「純粋科学」と「実用科学」の関係を見事に述べたものである。しかし，吉川さんもドラッカー氏も否定しないだろうが，「わたしはなにものか？」という哲学的な問いに答えを与えられるのは，「純粋科学」（吉川さんはこれを第一種基礎研究として第一義的に認めている）だけである。ちょうど50周年となるDNA2重らせん構造の発見とダーウィンの進化論は，「わたしはなにのものか？」に対する答え（の一部）を与えた。どんな哲学も宗教も，この答えから目をそむけることはできない

　さて，私は民間企業に籍を置くようになって，やがて3年になるが，「実用科学」の場と考えられている企業において，「純粋科学」にいかに寄与できるかを考えている。一般には馬鹿げた考えと思われるかもしれないが，上に言及したC．レヴィ・ストロースの原住民族の研究などを見てみると，「純粋科学」と「実用科学」は緊密に寄り添っており（この密接な関係は，「基礎科学」と「応用科学」と区分すると見えてこない。この点は非常に大切なところだが，ここでは論じない），私の意図もあながち無謀とは言えないであろう。例えば，病は悪気によって起こり，呪いによって治すしかないと思われていた時代に，病は人から人へうつるという考えを着想し，隔離することによって蔓延を防いだことなどは，既に病の原因となる病原体という概念を先取りしていた。また，よく知られているように，メンデルは，農業（園芸）における趣味的観察から，遺伝子という概念を抽出したのである。これらは実用という価値基準の世界の中にいながら，その枠を乗り越えて，現象を支配する法則をつかみ取った，つまり＜純粋科学＞としての成果を見事にあげた例である

　民間企業は（資本主義社会においても）単なる利潤追求の組織ではなく，人間が生存するための一つの社会的装置となっている。そして，そこでこそ，＜純粋科学＞は＜実用科学＞に寄り添っているような気がする。したがって，国立大学が独立行政法人化しても，本来の社会的基盤がないので，そう簡単に民間企業的なはたらきをできるわけはない。この民間企業でできて，大学でできないことに，私はこれからのそう長くはない研究生活をかけようと考えている

(2003-06-01)